見極めとは？/ レイク
[ 182] 「良い会社」の見極め方：ITpro
[引用サイト] http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20070824/280273/
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IT業界では人材不足が慢性化しているなので、優秀な人材であれば引く手あまた。特に、上流工程も担当できるエンジニアやプロジェクト・マネジャー、コンサルタント、営業職といった職種の求人需要はうなぎ登りだ。こうした職種に就ける実力があれば、転職先を見つけるのは決して難しいことではない。 とはいえ、「良い会社」に転職できるかどうかは別問題である。そもそも「良い会社」というのは、個人の価値観によって大きく変わってくるからだ。 例えば、現在の給与水準に満足していないエンジニアのケースを考えてみよう。おそらく「残業が多いのに給与が少ない」「実績、実力が正当に給与に反映されていない」といった理由から不満を感じているのだろう。このため、転職先として希望が多いのは「もっと給与の高い会社」「残業が少ない会社」「正当に評価してくれる成果報酬型の会社」になる。 給与水準に不満を持っているエンジニアにとって、「良い会社」は大手IT企業になるだろう。給与に関して言えば、大企業のほうが中小規模の企業やベンチャー企業よりも高いケースが多いからだ。通常、規模が大きければ大きいほどシステム開発の利益率は高くなる。そうした大規模案件の多くは大手IT企業が受注している。 現在の給与水準に不満を持つエンジニアがいる一方で、仕事にやりがいを感じたいと切望するエンジニアもいる。彼らに共通しているのは、「最新の技術を使った開発をしたい」とか「プロジェクト・マネジャーとして上流工程を自分で担当したい」といった点に価値を見出していることだ。そんなエンジニアにとって、転職先を決めるうえで重要になるのはIT企業が得意とする分野や力を入れている技術、手掛ける開発案件の内容など。このため、必ずしも大企業が「良い会社」だとは限らない。 大手IT企業は業務システムやWebシステムなど部署によってさまざまなソフトウエアの開発を手掛けているが、それだけに希望する仕事ができる保証はない。アプリケーションの開発を担当したいと思っていたエンジニアが業務システム開発部門に配属されるといったことはよくあることだ。 給与水準が高い会社、能力主義の会社、残業が少ない会社、技術力のある会社、スキルアップできる会社など、その人が目指すものによって「良い会社」は変わってくるため、自分にとって「良い会社」を見つけるには、まずは自分が何を優先して働くかということををきちんと把握しておく必要がある。 給与水準が高くて、仕事にやりがいがあり、スキルアップもできる、といった三拍子そろった会社が理想の勤務先だが、そんな会社は見あたらないと考えたほうがよいだろう。この3つの条件の中からどれを選ぶか――。今後のキャリア形成を考え、スキルの棚卸しをしてみると、自分の進みたい道、キャリアパスが見えてくるはずだ。見えてきたキャリアパスを実現するために、どういう会社に転職するのがいいかを考えれば、自ずと「良い会社」が見えてくるだろう。 自分にとって「良い会社」をはっきりさせる一方で、自分の実力がどの程度なのかを確認しておくことも極めて重要になる。いくら転職を真剣に考えても、実力がなければ、受け入れてくれる会社は見つからない。とりわけ仕事にやりがいを感じたいと考えているのなら、自分の実力を正確に把握しておく必要がある。どの分野で自分は高く評価されているのか、どの技術が他のエンジニアより優れており、どこが劣っているのか――。等身大の自分を知ることが、今後のキャリア形成を考える際に欠かせない。 スキルの水準を客観的に確認する方法としては、経済産業省が作成したITスキル標準（ITSS）が一つの目安となる。ITSSは、ITサービスの分野をコンサルタントやITアーキテクト、プロジェクト・マネジメントなど11職種、38の専門分野に分け、各専門分野ごとに達成度の指標と必要とされるスキル、習熟度を7段階で定義したものである。ITエンジニアの技術力がどのレベルに達しているかを客観的に判断する目安に、あるいは研修プログラムを開発する際の指針として、IT企業の利用が増えている。 このITSSで自分がどの職種でどの程度のレベルにあるのかを把握したうえで、将来的にどういう職種・専門分野に進みたいか検討してみる価値はある。例えば、プログラマとしてアプリケーション開発に従事していたエンジニア。スキルを積んでプロジェクト・マネジャーになり、さらにITコンサルタントになることを目指すという道もあれば、技術を追求してデータベースやネットワークなどのITスペシャリストを目指すというキャリアもある。 プロジェクト・マネジャーやITコンサルタントを目指すなら、金融や物流、流通など、システムが処理する業務の知識も必要になってくるだろう。要件定義や仕様書作成といった上流工程の作業では、業務知識は必須になるからだ。一方、プロジェクト・マネジャーではなく、ITスペシャリストを目指すのであれば、データベースやネットワークなどに関する知識やプログラミング技術をさらに深めなければならない。 ｜著作権・リンクについて｜個人情報保護方針/ネットにおける情報収集/個人情報の共同利用について｜サイトマップ｜ |
[ 183] 「危険な頭痛」を見極めよう！ - ニュース - nikkei BPnet
[引用サイト] http://www.nikkeibp.co.jp/archives/403/403261.html
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頭痛の中には、痛みの程度がどんなに激しくても、必ずしも危険とはいえないものもあれば、逆に、痛みの程度が軽くても、そのまま放置しておいた場合、命にかかわるようなものもあります。 このように「危険な頭痛」とは、生死にかかわるか、重い後遺症を残す可能性の高い病気による頭痛をいいます。危険な頭痛をきたす病気としては、くも膜下出血や脳腫瘍、頭部外傷後に発症する慢性硬膜下血腫、細菌性の髄膜炎・脳炎、ウイルス性の脳炎――などがあります。 これらの中でも、頻度が高くかつ非常に危険で、一刻を争う処置が必要なものは、「くも膜下出血」による頭痛です。くも膜下出血は、40代以降の中高年の男性に多くみられます。そのほとんどは、脳動脈瘤の破裂によるもので、脳全体を覆っている「くも膜」の下の隙間に出血をきたします。 日本では、年間約1万8000人のくも膜下出血の患者さんが発生していると考えられます。このうち約4?5割は、発症直後に死亡するか手術困難な重症例です。また、手術が可能だった患者さんの約半数は、重い後遺症が残るか死亡します。つまり、くも膜下出血は、最終的に社会復帰が可能になる患者さんが全体の約2?3割程度、という怖い病気なのです。 危険な頭痛が疑われる症状として、最も代表的なのは、「今までに経験したことのない、突然に始まった激しい頭痛」です。これまで頭痛がなかった人が、ある日突然、頭をゴツンと殴られたような激しい痛みに襲われた場合は要注意です。中高年の男性がこのような頭痛を自覚した場合、くも膜下出血の可能性が強く疑われます。 もっとも、くも膜下出血では、こうした症状を訴える人は2?3割で、最初は軽度の頭痛発作の人もいれば、頭痛を自覚する以前に意識障害に陥ってしまう重症の人もいます。つまり、出血の程度により頭痛の重さも異なるわけですが、軽症の患者さんでも、数時間以内に再破裂により重症化する危険性も高いのであなどれません。程度は軽くても、生まれて初めて経験する頭痛だったり、突然の頭痛、吐き気・嘔吐を伴う頭痛――などの場合は、やはり注意が必要です。 また、脳動脈瘤が破裂する数日?数週間前に軽度の出血が先行することもあり、この場合、ある日突然襲ってきた頭痛が、だんだんとひどくなります。 なお、危険な頭痛の患者さんは圧倒的に夜間の救急外来を受診することが多いのですが、同じように激しい頭痛を訴えて受診する人の中には、「片頭痛」の患者さんもいます。片頭痛は若い女性に多く、同様の頭痛発作が何年も前から始まっていること、家族に同じような頭痛持ちの人がいること――などが特徴です（「ズキズキ痛む「片頭痛」に受診の勧め」参照）。 片頭痛自体は、特に命にかかわるような頭痛ではありませんが、日ごろから片頭痛や緊張型頭痛などに悩んでいる人も、いつもと違う痛みを感じたときは、危ない頭痛の可能性がありますので注意が必要です。記事トップにもどる■「nikkeibp.jp健康」10月20日号：その他の最新記事・「朝の頭痛」はうつや不安のサイン!?・ズキズキ痛む「片頭痛」に受診の勧め・男性にも多いコンピュータ会社の片頭痛持ち・頭痛持ちの日本人は約3割・活脳塾：ランチタイムは“初めて”のレストランに行こう・私の本棚：社会の“健康”もむしばむ米国の所得格差---『不平等が健康を損なう』（イチロー・カワチ、ブルース・P・ケネディ＝著／西信雄・高尾総司・中山健夫＝監訳／社会疫学研究会＝訳、日本評論社、2400円＋税） |
[ 184] プロが教える偽造マンションの見極め方
[引用サイト] http://www.yukan-fuji.com/archives/2005/12/post_4175.html
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前代未聞の耐震強度偽造問題の影響で、都心のマンションは大揺れだ。これから買おうとしている人、すでに買ってしまった人は、それぞれ何に注意すればいいのか。個人向けに不動産コンサルティングを行うさくら事務所（東京都中央区）の長嶋修社長に、見極め方のチェックポイントを聞いた。（2005.11.29掲載） 長嶋氏のもとには、「マンションを契約したけど大丈夫か」「住んでいるが心配だ」といった相談が数多く寄せられている。「今回のように犯罪を意図する悪意で建てられたマンションはそう多くない。今こそ、落ち着いてマンションの価値を判断できるいい機会。あせらずチェックしたい」と語る。 偽造の対象となった「構造計算書」は、モデルルームに行けば閲覧できるが、素人がその中身を見て偽造かどうかを判断することは、まず不可能だ。 一方で、今回の原因はデベロッパーや、建設会社の強いコスト削減圧力にあったともいわれている。そこで、改めてこれらの会社の実力を判断材料として、買うようにしたい。 今回の偽造問題でデベロッパーが「優れた耐震性能」としてパンフレットに記載していた内容は、決して特別なものではない。むしろ標準仕様といえる。３、４社の会社のパンフレットを比べるだけで、標準と特別仕様の違いが見えてくる。標準仕様をあたかも特別な仕様のように見せる場合は要注意。 「いいマンションと売れるマンションは違う」と長嶋氏。購入者は、どうしても外観がおしゃれで構造が斬新なものを選びがちだが、目に見えないところこそ大切。構造や耐久性に力を入れたマンションかをチェックしたい。たとえば、外断熱構造や、室内のリフォームが行いやすい「スケルトンインフィル住宅」は、目に見えないが、長期に住む上で大切なポイントだ。長島氏によると、「室内の外国製の設備、最新のデザインなど目に見える点だけを強調しているものもある」という。 耐震や偽造問題に関して、「うちは大丈夫ですよ」と言い切る業者には、「何がどうだから大丈夫なのか」を改めて聞く姿勢をもちたい。「広くて安い」マンションであれば、「何を切り詰めて、どう安いのか」を納得できるまで聞こう。 マンションに詳しい知人や友人、不動産コンサルティング会社に相談し、意見を仰ぎたい。彼らは、偏りのない判断や検討事項に不足のない判断を教えてくれるはずだ。専門家であれば、各種図面のチェックが可能なので、モデルルームでコピーをもらっておく。 建っていないものを買うのは賭けだ。できれば完成売り、理想は、建築されて何年かたつ物件にしたい。新築では、これからトラブルが発見される可能性があるが、中古ならとことん中身を調べられる。 また、中古マンションには各種データの書類がそろっていることが多い。長嶋氏は「新築がもてはやされるのは日本だけ。ヨーロッパではむしろ中古のほうがいい価格で取引される。管理組合の運営状況や住民同士のコミュニケーションもチェックできるのは、新築にはない強いメリットだ」と語る。 少しでも疑問があれば買い物そのものを止める勇気が必要だ。「あと１戸しかありません」といった営業トークにのせられることなく、自分の目で冷静に判断し、“偽造”をつかまされないようにしたい。 マンションに竣工図書があるかを調べ、第三者にチェックしてもらおう。平成１３年に施行された「マンション管理適正化法」では、デベロッパーが竣工図書を管理組合に渡さなければならない。これ以前に竣工したマンションでは図書が備えられていない場合も少なくない。デベロッパーに早急に依頼する。 竣工図書は、設計図書と異なり、施工時の変更点が明記され現状を正確に表した図面だ。なお、その中に「構造計算書」が含まれているかも必ずチェックする。竣工図書がそろっているからといって、必ずしも構造計算書があるとはかぎらない。 報道にあおられて、不安感を持つ人がいる。長嶋氏は「こんなときだからこそ、管理組合で話し合うこと。場合によってはデベロッパーに説明会の依頼をするのもよいのでは」と語る。情報に惑わされず、和を保って建設的な合意形成に努めたい。 居住地域の自治体が、耐震診断に補助を行っていることがある。たとえば、神奈川県の川崎市では昭和５６年以前のマンションで一定の要件をもつ物件を対象に、予備診断と一般診断にそれぞれ補助を出している。全国のマンションで、耐震補助を行っているとはかぎらないが、問い合わせてみよう。 |
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